専門医のコラムDr's Column

8

12

2017

コンタクト販売に医師の指導を 厚労省、販売業者に要請へ

8月4日の日経記事コピペです。コンタクトレンズのトラブルに厚生労働省も手を焼いているというのが実情でしょうか?

以下、参考になさってください。

・・・・・・・・・・・・・・・


『コンタクト販売に医師の指導を 厚労省、販売業者に要請へ』    2017/8/4

厚生労働省はコンタクトレンズの不適切な使用によるトラブルを防ぐための対策を強める。インターネットなどを通じて購入し、医師の指導を受けずに使って眼の障害を発症する人が多い。このため購入者の受診状況の把握の徹底や、「処方箋不要」をうたった広告をしないよう要請する通知を月内にも業者らに発出。通知に従わない業者への監視を強めるよう都道府県などにも求める。

コンタクトは取り扱いに注意が必要な「高度管理医療機器」に指定されているが、現状では購入の際には医師の処方箋は必要なく、その後の管理も使用者任せだ。近年は視力補正を目的としない「カラーコンタクトレンズ」やネット販売の普及などで、医師の診察を受けずに購入する人が増えているという

未受診で不適切に使うと、角膜や結膜に炎症を起こす眼障害を発症する危険性を高めることにつながる。眼障害を起こしたとして医療機関から厚労省に報告されたケースは2011年度までの3年間に69件に上り、医師の指導を受けずに長時間装着したり、十分に洗浄しなかったりしたことが主な原因だった。

同省は12年に販売業者らに購入者の受診状況を確認するよう注意を促したが、効果は乏しかったという。

そこで厚労省は、購入者の受診状況の把握の徹底などを販売業者らに求める通知を8月中にも出す。

通知の具体的内容として、販売時に購入者から医師の処方箋をメールで送らせて確認することや、「処方箋なしで買えます」「検査不要」といった受診行為を遠ざけるような販売促進広告をしないことを要請。コンタクトの安全な使い方などを学ぶ専門的な講義を、業者の従業員に少なくとも6年に1回受講させることも求める。

併せて都道府県などには、通知内容を守らない業者への立ち入り調査を実施するなど、監視を強化するよう求める予定だ。厚労省の担当者は「通知を守らなくても罰則はないが、失明につながる恐れもあるので、利用者は医師の指示に従って正しく使ってほしい」と注意を促している。

コンタクトレンズで入院!どんなときが危険? アメリカの事例

////////////////////////////////////////////////////////////

おぐり近視眼科・内科 名古屋院ホーム(栄、錦3丁目、地下鉄2番出口すぐ) オンライン予約・相談

おぐりクリニック 長浜院ホーム (長浜イオン西隣)オンライン予約

当コラムは患者さんのお役に立てていただく参考資料として配信しております。

質問やご意見については診察時に小栗にお尋ねいただけますと幸いです。

電話でのお問い合わせは対応しかねますのでご理解のほど宜しくお願い致します。